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そもそもFRBは株価を上げるために金融政策を決定しているわけではなくて「完全雇用」と「物価の安定」を使命にしています。
完全雇用がほぼ達成されてあとは物価だけなら、株式市場なんか気にせずインフレを抑え込みにかかるだけ。
つまり「株式の死」が近いということ
この記事は数年ほど前に書いた記事ですが、
1970年代の話や「株式の死」というワードを、
最近またよく聞くようになったので、
少しリライトして、今一度再掲します。
【1979年 米国株式市場は死んだ】
米国で、最も信頼できる経済雑誌の一つ
ビジネス・ウィークは、1979年8月13日号で「株式の死」という有名な特集記事を発表しました。
その記事の内容を簡単に要約すると、
〇700万人が株式投資から手を引いた。
〇他の投資対象の方が良いパフォーマンス。
〇年金基金は金などの実物資産に乗り換えている。
こんな感じです。
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本文より一部抜粋
市場にとどまっている金融機関でさえ、不動産や外国証券・ベンチャーキャピタル・リース・元本、利回り保証型保険契約型商品・インデックス債・株式オプション・先物など「代替商品」に資金を投じている。
日々の貯蓄と退職後の生活のよりどころとして、堅実な株式を買うという旧来の姿が消えつつある。
最近の株主総会にいるのは時代遅れの人ばかりだ。
株式市場はもはや別物になっている。
つまり、株式相場は二度と上がる事はない。
と、報じたわけです。
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直近のパフォーマンスに引きずられてはいけない。
この記事が出るまでの約10年間、
記事が掲載された時点で、ダウ平均は840でした。
しかし、翌年末までに960ドルに上昇。
1982年7月にダウは1200に達しました。
さらに、1982年以降の強気相場により、
発表された当時107ポイントだったS&P500指数は、
2000年3月には1527ポイントに、2020年頭には3300台をつけました。
当然ですが、株式の死という言葉や文言によって、
株式投資を止めた人はこの上昇の恩恵を受けることができませんでした。
教訓
過去のパフォーマンス（好調時も・不調時も）に引きずられたり、
むやみにアンカーをつけないよう、気をつけなければいけないということ。
そして、予測や報道はあてにならないという事が伝わればと思います。
この「株式の死」という記事以外にも、
タイムの「株を買ってはいけない」という有名な記事もあります。
ビジネス・ウィークは「株式の死」の数年後
「株式は蘇った」という熱い手のひら返しの記事を掲載しています。
（なお、その蘇った直後に株価は数年程下落しました）
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「今株を買ってはいけないのか？」
「今株を買ってはいけないのか？」
（短・中期的には特に）答えはわかりません。
でも、長的な視点で見れば、
まだ目標とする資産配分が未完の方であれば、それを整えるのを優先するのがいいと思います。
「根拠ある熱狂」なのか「根拠なき熱狂」なのか・・・
意見は様々で、予測や対処できることには限界があります。
そう十分に前置きしたうえで、
私がどうするかといえば・・・・
いつも通り買い続けます。
サイクルやタイミングを計る事は私には無理だと諦めています。
ですので、私の戦略は
市場や報道に合わせることなく、適切な「資産配分」を維持すること。
これにつきます。
市場や株価、ネット上の誰かやメディアが何と言おうと、
上昇しようが、下落しようが、
最初に決めた資産配分を変えずに、規律と冷静さを保ち投資を続けようと思います。
平時だけでなく、
市場の先行きが不確実な時も、いつもと同じように平常心を保ち投資をする事が大切だと思います。
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Source: S&P500ETF（VOO）に投資するりんりのブログ
【株式の死】バフェット太郎氏の「株式の死」というワードを聞いて思い出す、将来の予想の難しさ【今、株を買ってはならない】
