また、本格的な混乱時には、
減配や配当停止、倒産なども相次ぎますから、
配当や分配金であっても、油断はできません。
リーマンショックの時には、あのVTIの分配金も減りました。
【米国上場企業の配当の歴史】
さて、高インフレ、利上げ、
更には景気後退がささやかれているわけですが、
過去の歴史を振り返ってみるとこんなこともありました。
米国上場企業の払う配当額の総額は、
1871～1929年の間、19回削減されています。
1929～1933年までの間に配当総額は50%以上削減され、
更に1938年には、そこから40％が削減されました。
まあ、古い話なのですが、
株式投資には「減配」はつきものです。
特に、本格的な景気後退が起きてしまえば、
「減配」どころか配当をやめたり、倒産する企業もあるでしょう。
米国上場企業の寿命は昔よりも遥かに短くなっています。
まあ、何が言いたいのかと言えば、
①配当金や分配金が前提であっても、資産形成後期の大暴落や長期停滞の影響は考慮すべきです。
②株価よりも配当金の方がリスク（ブレ幅）は小さいというのは一理あります。
しかし、減配や配当停止、企業が倒産したり、トータルで損をする可能性はありますからそこは考慮する必要があります。
③「余力次第ですが、買い増しのチャンスでさえあります」は配当戦略だけではなく、インデックス投資にも当てはまります。
また、この言葉の対義語として「買い増しをする余力を残すことで、株価の上昇や配当を逃す機会損失」というものも覚えておきましょう。
一見賢明で賢そうな戦略も、表裏一体である場合が多いということを忘れないようにしましょう。
以上となります。素敵なコメントありがとうございました。
