【S&P500・Nasdaqは3日ぶりに反落】パウエル議長とFRBメンバーの発言が続く。彼らは今後をどう見るのか?【S&P500は】

投資まとめ

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【6月22日 米国株式市場】

ダウ    30,483 ₋0.15%   
S&P500     3,759 ₋0.13% 
ナスダック 11,053 ₋0.15% 

米主要株価3指数は小幅に反落。

S&P500とNasdaqは3日ぶりに下落しました。

FRBのパウエル議長の「インフレ抑制に全力を尽くす」「景気後退に陥るリスクがある」との発言もありましたが、FOMCの時とほぼ同様の内容だったため市場の反応は限定的でした。

ラッセル2000は₋0.22%と小幅に下落。

VXUS(全世界株式除く米)は‐1.10%と下落しました。

米10年債利回りは3.162%。‐0.143と低下。

VIX指数は28.95。‐1.24と低下しています。

【為替・コモディティー】

ドル円  136.23 ₋0.28%  
NY原油   104.27 ₋4.79%  
NY金      1,841 +0.39%   

ドル円は136円台前半。金は小幅に上昇

原油価格は大きく下落。ブルームバーグは世界的な景気低迷で需要が鈍化するとの懸念が強まった。と報じています。

ビットコインは19,915ドル。‐3.77%と下落し2万ドルを割りました。

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【S&P500マップ】

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影響力の大きい大型グロース株の下落が各指数を押し下げましたが、エネルギーや素材以外は全体的に小幅な値動きとなりました。

【セクター】

不動産   +1.55%
ヘルスケア +1.42%
公益    +1.03%
通信    +0.21%
生活必需品 ‐0.06%
一般消費財 ‐0.14%
金融    ‐0.26%
情報技術  ‐0.41%
資本財   ‐0.53%
素材    ‐1.30%
エネルギー ‐4.19%

全11セクター中、4セクターが上昇。

不動産、ヘルスケアが健闘する一方で、原油価格の下落を受け、エネルギーセクターが₋4%と大きく下落しました。

また、コモディティ市場で、銅やアルミなどの金属への売りが強まっているため、アルコアや鉱山株などが売られ、素材セクターも下落しました。


【スタイルボックス】

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サイズ、スタイル別でみると、中小型バリュー株が下落。

大型株は全体的に小幅な動きとなりました。

【個別株】

〇ナイキ(NKE) ‐3.76%

アナリストが割高で評価されていると指摘。投資判断を引き下げました。

〇バイオサイエンシズ(DTIL)+7.19%

ノバルティスとの提携およびライセンス契約を締結したと発表しました。

〇アルトリア(MO)‐9.19%

FDAが電子タバコのジュールに対し、米国市場から撤去するよう命じる準備を進めているとの報道があり、それを受けてジュールの大株主のアルトリアも売られました。

〇コールズ(KSS)‐8.79%

同社の買収を提案しているフランチャイズ・グループが買収条件を60ドルから50ドルへ引き下げを検討していると報道されました。

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【パウエル議場の発言】

FRBのパウエル議長は、上院銀行委員会の公聴会にて、FRBは40年ぶりの高水準で推移するインフレを引き下げることに強くコミットしており、そのために迅速に行動していると発言。

ここ数カ月の出来事によって景気後退を回避しつつインフレを抑制することがより困難になっていることを認め、景気後退は「確かにあり得る」と明言しました。

また、FRBは景気後退リスクがあってもインフレ抑制に全力を傾けている。とする一方で「景気後退を誘発しよう」とはしていないと発言しました。。

〇利上げのペースについて

利上げペースについては「今後のデータと経済の進展する見通しに引き続き左右される」として、今後の推移を見て柔軟対応する姿勢を維持しました。

また、「インフレは明らかに過去1年間で驚くほど上昇した。一段のサプライズが待ち受けているかもしれない」と発言。

議員からの「(1度に)1.0%の利上げはあるのか?」との質問に対して、それを明確に否定せず「可能性、選択肢の一つ」として残す姿勢を見せました。

〇パウエル議長の見解

パウエル議長によると、現時点で入手可能な5月のデータでは、コア個人消費支出(PCE)は4月の前年同月比4.9%上昇のペースを維持するか、わずかに緩和した可能性がある。とのこと。

4~6月期のGDPは拡大し、個人消費も引き続き堅調。労働需要は非常に強い。

一方、企業の設備投資は減速しており、住宅部門もローン金利の上昇を受けて軟化している。

との見解を示しました。

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【フィラデルフィア連銀総裁 7月 0.5~0.75%の利上げを支持】

今日は他のFRBメンバーの発言も続きました。

フィラデルフィア地区連銀のハーカー総裁は、ヤフー・ファイナンスとのインタビューで、

「自身の想定以上に速いペースで鈍化している兆候が今後数週間で入手されるデータで示されれば、7月のFOMCで0.5%の利上げを、でなければより大幅な利上げ(0.75%?)を支持すると発言。

失業率が急速に上昇することは予想していないものの、インフレ率は来年も5%近辺に高止まりし、2024年にようやく2%に向け低下するという見通しを示しました。


【シカゴ連銀総裁 数カ月内に大幅利上げ必要となる可能性】

米シカゴ地区連銀のエバンズ総裁はインフレに対応するため、

「今後数カ月で政策金利をさらに大幅に引き上げる必要があると想定する」とし、多くの下振れリスクが存在するとも指摘しました。(ロイター

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【まとめ】

パウエル議長発言は先日のFOMCの発言とほぼ同じ内容だったため、株式市場の反応は限定的でした。

フェドウオッチを見ると、7月FOMCでは依然として0.75%の追加利上げが予想されているものの、9月の利上げ幅は0.5%との見方が強まり、短期金融市場では大幅な利上げ観測が一部緩和された形となりました。

 ロイターのエコノミスト調査によると、FRBは7月に再び0.75%の利上げを実施し、9月には0.5%。利上げ幅の0.25%への縮小は早くても11月と予想されています。

レイモンド・ジェームズのエリス氏は「パウエル議長のインフレを退治してソフトランディングを実現する自信はすっかり消えてしまった」なんて発言をしていました。
実際FRBのエコノミストもリセッション入りの確率は向こう4四半期で50%強、向こう2年で約3分の1と上昇したとレポートで指摘しています。

さて、S&P500は1月4日に最高値の4819を付けて以降、164日間最高値を更新していません。これは2015~16年の267日以降最長となります。

また、今年最高値から最大24.5%下落しましたが、コロナショック以降で最大の下落となりました。

ここに景気後退が続けば、最近資産形成を始めた方や若い世代にとっては、資産形成を加速させる絶好の機会となります。

市場全体に積立投資をする方であれば、それを安易にやめないようにしましょう。

長く株価が低迷する時期が、運用初期にあるのは、割高な時期に高値で仕込まざる得ない状況が続くよりも、遥かにマシというか幸運だと個人的には思います。

もちろん、株価が反発するかもしれませんし、長く忍耐が必要な時期が来るかもしれません。

ただ、個人投資家に米国株式市場をコントロールすることはできませんし、株価が思い通りになるわけでもありませんから、

どうしようもないことであれこれ悩むより、まずは、自身の出来ることに集中し、粘り強く、堅実に、投資を続けていくことが大切だと思います。

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Source: S&P500ETF(VOO)に投資するりんりのブログ
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