【Nasdaq100は弱気相場入り】米グロース株と中国株が大きく下落、S&P500は3日続落も強気な予想も?【FOMCを控えて】

投資まとめ

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【3月14日 米国株式市場】

ダウ    32,945   +0.00%   
S&P500     4,173 -0.74% 
ナスダック 12,581 -2.04% 

ウクライナの問題やFOMCを控え、米国株式市場は下落。債券利回りは上昇しました。

米主要株価指数はまちまち。ダウは横ばい。S&P500は小幅に下げ3日続落、Nasdaqはー2%と下げ、Nasdaqは弱気相場入りしました。

ラッセル2000は₋1.92%と小型株も下落。

VXUS(全世界株式除く米)は‐0.14%と小幅に下げました。

欧州市場は上昇しましたが、コロナウイルスの拡大を受け、中国株が下落しました。

米10年債利回りは2.140%。+0.134と上昇。2019年夏以来の水準となりました。

VIX指数は31.77。+1.02と上昇しました。

【為替・コモディティー】

ドル円  118.16 +0.75%
NY原油   102.00 -6.70%
NY金   1,964 -0.91%     

原油価格が6.7%下落。

ウクライナとロシアの停戦交渉の進展が期待されることや、中国でのコロナウイルス感染再拡大による外出禁止令が需要の拡大観測を落ち着かせました。

ビットコインは38,875ドル。+2.86%と上昇しました。

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【S&P500マップ】

00..

アップルー2.7%、エヌビディアー3.5%など、影響力の大きいテクノロジー企業の下落が各指数を押し下げました。

【セクター】

金融    +1.25%
ヘルスケア +0.68%
生活必需品 +0.57%
資本財   +0.32%
公益    ‐0.11%
素材    ‐0.13%
不動産   ‐0.72%
一般消費財 ‐1.75%
通信    ‐1.80%
情報技術  ‐1.90%
不動産   ‐2.89%

11セクター中4セクターが上昇。

情報技術や通信が売られた他、原油価格の下落によってエネルギー株も下げました。

住宅、自動車株も下落する一方、銀行やヘルスケア株は上昇しまた。


【スタイルボックス】

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大型バリュー株は小幅に上昇。

グロース株は大きく下げました。コアや中小型バリューも小幅に下げています。

【個別株】

〇ウェイター(WTRH)‐33.74%

売上高、EPSが予想を下回る、悪い決算となり株は売られました。

〇ニールセン(NLSN)+30.50%

WSJが、投資会社エリオットなどが買収協議しているとの報道があり、急上昇しました。

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【ウクライナ侵攻・停戦に向けた動きも】

14日、ロシアのウクライナ侵攻をめぐる両国の停戦交渉がオンライン形式で再開。

ウクライナ代表団のポドリャク大統領府顧問は会談後、ツイッターで「追加の作業や個別事項の定義を明確にするため15日まで休止する」と表明しています。

ロシア通信によると、ロシア代表団も「双方の代表団が進展に伴い共通の立場に達し、文書に調印できるよう期待している」とコメントしています。

今後、具体的にどうなるかわかりませんが、一日も早く世界に平和が戻ることを期待しています。

【中国・パンデミックとの闘い続く】

中国で新型コロナウイルスの感染が拡大しており、深圳市ではロックダウン(都市封鎖)を行うことが発表されました。

深圳は人口1700万人の製造・技術の大拠点であり、中国有数の貿易港の一つでもあります。ファーウェイ、BYDオート、テンセントの本社があるテクノロジー企業の本拠地もあり、アジアのシリコンバレーとも呼ばれます。

中国の感染拡大を受け、ファイザー+3.9%やモデルナ+8.6%などワクチン株は上昇。

中国株はコロナウイルス以外にも、様々な逆風にさらされています。

IT企業に対する中国当局の締め付けやNY市場での上場廃止に加え、中国政府とロシアの緊密な関係を巡る懸念が売りを指摘する声もあります。

【JPモルガンの指摘】

米JPモルガンは、年金基金と政府系ファンドがリスクオンのポジションを再構築する態勢にあると予想しています。

年金基金や政府系ファンドは、株式と債券の資産配分に関する厳しい制限に対応するため、四半期ごとにエクスポージャーのリバランスを行うことが多いのですが、

JPモルガンは、これが2300億ドル(約27.1兆円)相当の株式買いにつながり、世界の株式市場を5~10%押し上げる可能性があると分析。

「機関投資家のファンドは世界の株式相場にテクニカルな上昇をもたらす可能性がある」「株式買いという点で2020年以来の大規模なリバランスだ」としています。

JPモルガン、株式相場は最大10%上昇と予想-機関投資家の再配分で
米JPモルガン・チェースは、ロシアのウクライナ侵攻とインフレ高進を受けて評価額が落ち込んだリスクオンのポジションを年金基金と政府系ファンドが再構築する態勢にあると予想。2300億ドル(約27兆1000億円)相当の株式買いにつながり、世界の株式相場を最大10%押し上げる可能性があると分析した。

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【まとめ・感想】

S&P500種指数は週ベースで、先週までの過去5週間中4週の下落しました。

ロシアのウクライナ侵攻により、同地域で生産される石油、小麦、その他の商品の価格が急騰。その結果、インフレ悪化への懸念が高まり、市場全体が日ごと、時間ごとに急変してきました。

ただ、Infrastructure Capital AdvisorsのCEOJay Hatfield氏は、「今日はかなり穏やかな取引が行われており、人々はFRBを前にしてあまりショートやロングをするつもりはないだろう」「水曜日のFRB会議までは、かなりレンジ相場が続くだろう」と分析しています。

今週15・16日に行われるFOMCで、FRBはここ40年で最も高いインフレを食い止めるため、長い戦いの最初の一歩を踏み出そうとしています。

FRBは2つのリスクに直面しています。利上げが早すぎたり、大きすぎたりすれば、景気後退を引き起こすことになります。消極的すぎれば、高インフレがより恒常化する可能性があり、消費や経済の成長に悪影響を及ぼします。

そして、ウクライナ情勢が、そのバランスをとることをさらに難しくしています。

FRBに関しては、今日、明日ですべてが決まるというわけではありません。今年~来年にかけ何度も行われるFOMCやその結果と投資家は気長に付き合っていく必要があります。

短期的な動きや反応に一喜一憂しないことが大切です。

ウクライナや深圳の人々のことを思うと胸が苦しくなります。明日の株価について悩めるだけ、私たちは幸せなのかもしれませんね。

さて、S&P500は年初から約12%ほど下落し、Nasdaq100は弱気相場入りしましたが、個人的には特に心配していません。

個人投資家としては、パンデミック、ウクライナ情勢、FOMC、このすべてに対して既にできることは事前にやっているので、

私は今まで通り、「長期、分散、低コスト」の基本を貫き、規律と自身の①目標②リスク許容度③投資期間などに合う資産配分を維持しながら、いつもどおりの投資を続けていきたいと思います。

平時や市場が好調な時は誰でも簡単に投資ができるものです。困難な時にどうするかが投資では一番重要だと思います。

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Source: S&P500ETF(VOO)に投資するりんりのブログ
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