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【2022年に向けたバンガードの見通し】
来週公開される予定の「2022年のバンガードの経済と市場の見通し」の中から、
4つの主要トピックスについて先行公開されていたので簡単に紹介します。
①米国株式の過大評価
②FRBの金利引き上げ
③中国の不動産セクター
④オミクロン株について
米国人視点のものという事と、あくまでバンガードの予測という事に注意しながら、参考にして頂ければ幸いです。
今後10年間の予想リターン（21年9月30日時点）は、過去記事にてまとめてありますので、そちらも是非合わせてご覧ください。
【米バンガードの最新の見通し】米国株式の今後10年間の予想リターンは2.3～4.3％
【①米国株式の過大評価】
数年前から割高ではないかと言われてきた米国株式市場ですが、
ドットコムバブル以降、米国株式は最も過大評価されているとバンガードは分析しています。
2021年は、利益の増加よりもバリュエーションの拡大に牽引されて、株価の大幅な上昇が起こりました。
9月30日時点のバンガードのモデルに基づく。同モデルでは、金利とインフレを条件とした、公正価値に対する株式評価を考慮しています。
金利の上昇は将来のキャッシュフローの現在価値を低下させるため、金利とインフレは株式市場の評価、ひいては価格に影響を与える傾向があります。
ナスダック総合株価指数は、2000年3月10日の高値から2002年10月9日のバブル崩壊後の安値まで78％下落。S&P500指数は、2000年3月24日の高値から2002年10月9日の安値まで49％下落しました。
【解説】
米国株式の調整後の株価収益率を表す青の実線は、ドットコムバブルが崩壊する前の長期間と同様に、グレーの帯で表される公正価値の範囲から飛び出しています。
ただし、米バンガードは「同モデルは、株式リターンの10年間の見通しを提供していますが、いつ、どのようにして公正価値への回帰が起こるかについての洞察は提供していません」としています。
リサーチ率いるケビン氏は「金利やインフレと評価額の関係には、過大評価された市場がさらに高値を更新することを妨げるものは何もない」
「1990年代後半の偏差値の上昇を見てみると、公正価値に戻るまでに5年もかかっている」と指摘します。
一方で、ケビン氏のチームの公正価値からの乖離と修正の可能性における研究によると、
株価が過大評価されている時の方が、公正に評価されている時よりも、10％の調整がより高い頻度で発生していることを確認している。とのことです。
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【②FRBの金利引き上げ】
市場はFRBの利上げを過小評価している可能性がある。
最近の金融市場では、先進国市場の中央銀行が「いつ」利上げを行うかに注目が集まっています。
それと同じくらい重要なのが、中央銀行が最終的に「どのくらい」金利を引き上げるかという事です。
バンガードは、市場がFRBのターミナルレート（利上げの最終到達点）を過小評価していると考えています。
しかし、FOMCメンバーの政策金利の「長期的」水準の予想が、2.5％に据え置かれている点やバンガードの金利予想2～3％を下回る数字となっています。
「経済に追い風が吹けば、金利は中立を超えて上昇するかもしれない」とし、同見通しでは政策担当者が直面する課題について論じています。
また、インフレ率の上昇や労働市場の逼迫により、FRBが予想よりも早くだけでなく、より急激な利上げを行うリスクは存在しており、市場を混乱させる可能性がある。と指摘しています。
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【③中国の不動産セクター】
中国の不動産セクターの債務不履行が世界的な金融コンタミネーションを引き起こす可能性は低いとバンガードは分析しています。
中国の民間企業のデフォルト率は、2021年の最初の10カ月までに7％に上昇しました。これは主に不動産開発業者によるもので、年初のデフォルト率が5％だったことと比較すると、その差は歴然としています。
しかし、これは馴染みのない領域ではなく、2018年のデレバレッジサイクルのピーク時には、民間企業のデフォルト率は8％に達していました。
バンガードで中国について研究しているヤオ氏は、「特に、政策立案者がより持続可能な成長要因に依存した新しい政策体制へと構造的に移行していく中で、デフォルトは避けられないと考えています」
「しかし、政策立案者は、金融システムにおける過度の伝染を防ぐために十分な努力をすると考えています」と分析しています。
Yeo氏によると、中国の2021年上半期の銀行ローン残高の4分の1以上を不動産関連ローンが占めているが、その大部分は頭金を多く必要とするため信用リスクが低い住宅ローンであり、
また、国有不動産会社向け融資よりも信用リスクが高いとされる非国有不動産向け融資は、銀行融資全体の4％に過ぎません。として、
不動産関連のローンの構成は、伝染の懸念を軽減する可能性があるとしています。
ただ、中国の不動産セクターへの投資が縮小するとオーストラリア、ブラジル、カナダなどからの輸入需要が減少するため、経済成長の鈍化を通じて影響が実現する可能性があります。
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【④オミクロン株について】
オミクロン株が2022年の世界経済に関する見通しを変えるかどうかを判断するのは時期尚早です。
バンガードのエコノミストは「オミクロン株がデルタ型を凌駕するかどうかは不明」とし、
もしそうでなければデルタ株の時の経済予測がそのまま維持されます。
しかし、まだわからないが、オミクロン株がより強い（感染力や免疫回避能力等）ものであれば、その答えが経済予測の修正に繋がる可能性があるかもしれません。
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【まとめ】
2022年の多くの投資家が心配しているであろう主要トピックスについて簡単にまとめました。
それぞれのトピックスに対して米バンガードは以下のようなアドバイスを米国の投資家にしています。
②FRBの金利引き上げ
→市場の混乱に惑わされず、規律を守り、長期的な目標に集中することが重要です。
→デフォルトは避けられないかもしれませんが、見出しに惑わされることなく、規律ある行動を心がけていただきたいと思います。
投資家の皆様におかれましても、健康が第一です。十分に健康に注意しながら、困難な時代を乗り切っていきましょう。
さて、少し長くなりましたがいかがだったでしょうか？
私のように長期分散投資をしている方だけではなく、いろいろな投資戦略を採用する方にとって役立つ分析・見解かと思います。
全てのレポートが公開された時点で、また改めて詳しく紹介しようと思いますので、
もし何かしらの参考になったという方は応援クリックして頂けると嬉しいです。
私自身は2022年も変わらず、いつもどおり規律ある投資を続けていきたいと思います。
いつもありがとうございます。
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Source: S&P500ETF（VOO）に投資するりんりのブログ
バンガード「市場はFRBの利上げを過小評価している可能性がある」
